2016年 2月

子供服も時代に応じてハイテク化、してるのでしょうか。

玩具メーカーとして有名なバンダイはヒーローキャラクターをプリントした子供用のアパレル事業も展開していますが、そのバンダイから2月下旬に「ヒーロートモダTシャツ」と「ヒロイントモダTシャツ」と言う新商品が発売されました。

子供用のTシャツには仮面ライダーやウルトラマン等のプリントがされていて、一見して普通のキャラクターシャツの様に見えますが、専用アプリをインストールしたスマートフォンでこのシャツを撮影すると画面上に3Dのキャラクターが出現し、「おはよう！」「今日は何してた？」などと話しかけてくれたり、さらに、キャラクターとのツーショット写真が撮れる「ポーズあそび」と、ヒーロー、ヒロインの指示に従って表情を作る「表情あそび」機能が楽しめる様になっています。

この仕組みは拡張現実(Augmented Reality(オーグメンテッド リアリティ、略してAR)と呼ばれる機能を使って実現しています。

スマートフォンやタブレット端末の様な高性能の処理機能とカメラ機能をあわせもつ機器を使い、特定のマーキングがされている被写体を撮影すると、そこには本来表示されてない絵柄や文字が表示されたり、撮影自体をきっかけにして次のアクションが動作する様な仕組みを用意しておき、現実にある物をさらに一歩押し上げる様な働きをするものを指して、拡張現実と呼んでいます。

なので、これらAR技術を利用したサービスや遊びを使用する為には当然ながらスマートフォンやタブレット端末、そしてそれらで動作するアプリが必要になります。

この「ヒーロートモダTシャツ」「ヒロイントモダTシャツ」にも専用のアプリ「トモダTシャツ」が必要になります。現在Androidスマートフォンのアプリは配信が開始されており、iPhone用のアプリは配信準備中、となっています。またアプリを使う為には画面の内側に向いているカメラが必要になります(外側カメラだけでは十分に使えません)。

世間的には子供をあやすのにスマホを使うのは良くない、と言われていますが、しかしこういう商品が出て来るとそうも言ってられない様ですね。

かつてはお世話になりました。

Googleの無料写真管理/編集/共有サービス「Picasa」が2016年4月末をもってサービス終了し、5月1日以降は写真管理サービス「Googleフォト」に一元化する、と発表しました。

Googleフォトは2015年5月から開始したサービスですが、元々はGoogleのソーシャルネットワークサービス「Google+」の写真共有サービスがあり、これを独立した一つのサービスにしたものです。

しかし写真の共有という点では従来からのPicasaのサービスもあり、同様のサービスを2つも併用するより、1つにまとめてよりクオリティの高いサービスにした方がいい、と言う判断から、今回はPicasaの方がGoogleフォトにまとめられる形でサービス終了、と言う事になりました。

Picasaと言えば専用のパソコン用アプリがありますが、このアプリも16年3月15日をもって配信終了となり、以後はアップデートはされなくなります。既にインストール済みのアプリ自体は今後も継続して使用する事が出来ますが、16年5月1日以降は新規のアルバム作成/アルバム編集機能は使えなくなります。

Picasaアプリを通じてインターネットに保存されている写真は、そのままGoogleフォトに移管されるので、保存済みの写真そのものが消去される心配はない様です。

PC用の写真管理と言うと、Windows Live フォトギャラリー等、Picasa以外の無料で便利なアプリも沢山出てきましたし、Googleフォトもwebブラウザ上でPicasa並に簡易な写真加工が出来るので、Picasaと言うアプリの利便性も薄れてしまったのも事実ですね。

またスマートフォンの台頭により、きれいな写真を素早く撮影＞その場でインターネットへのアップロードが可能になったのも、大きな変化でしょう。

ひとまず、役目を終えたアプリにはご苦労様、と言う所でしょうか。

低評価を入れるのも慎重になりそうですね。

ネット通販大手の楽天は1月26日にプライベートイベント「楽天新春カンファレンス2016」を行いましたが、その席で講演した三木谷社長は、今年の楽天のテーマに「クオリティー」を挙げ、その向上の為に新しい対策を行う事を発表しました。

中でも利用者に直接かかわって来るものとして「店舗レビューに低評価を入れた場合、その利用者に対して楽天のECコンサルタントが直接電話を入れて事情聴取をし、悪質店舗を早期発見/閉鎖していく」があります。

これまで利用者からの店舗に対しての評価はそれを入力したらそこまで、となっていました。次の利用者は前の利用者の評価を見て、その店舗での買い物に役立てる、と言う事になるのですが、実はこの評価のシステムも十分に活用されてない、と言うのが実情です。

商品やサービスに問題がある場合はともかく、商品には全く関係ない点を論って低評価をする例や、全く買い物をしてないのに低評価を入れる例、評価システムを使って返品要求をする例、中にはライバル店の妨害(?)の為にわざと低評価を入れる例等、評価システムが正しく使われてない事はこうした通販の世界ではある話で、これまでは販売店側が独自/個別に対処するしか方法はない状況でした。

しかし今後、楽天ではこうした低評価をした方には最速で評価入力から2分後に、ECコンサルタントが直接電話で低評価を入れた理由を確認、そしてクオリティアップに協力してくれた場合には楽天ポイントが500～2000ポイント進呈される、となっています。

真っ当な営業を行っている販売店からすると、こうした低評価を楽天自体が対処してくれると言う行為には賛同の声もありますが、ユーザーからしてみるとある意味の言論封鎖、消費者を威圧する様な行為ともとられており、今後の状況次第ではまた違った対応にもなるかもしれません。