2017年 10月 16日

Webブラウザを制するものはネットの世界を制する、となるでしょうか。

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インターネットの利用をする上でwebブラウザは最もよく使うソフトウェアですが、そのシェアを推計しているNetMarketShareが2017年9月時点での、全世界のWebブラウザのシェア率を発表しました。

結果は以下の通りです。

1位:Google chrome 59.61%

2位:Microsoft Internet Explorer(IE) 14.18%

3位:Mozilla FireFox 12.85%

4位:Microsoft Edge 5.15%

5位:Apple Safari 5.08%

やはり目に付くのはGoogle chromeの強さでしょうか。しかしそれ以上に目立つのはWindows10標準のWebブラウザであるMicrosoft Edgeのシェア率の低さです。

現在、Windows10のシェア率は全世界のパソコンの27.6%(Net Applications、2017年7月調べ)ですし、この比率は毎月上昇しています。更に言えば、Windows10ではユーザーが意識的に変更をさせない限り、標準のWebブラウザはEdgeとなっていますから、OSのシェア率とブラウザのシェア率は本来比例するはずです。

しかし現実はChromeのシェア率が約60%もある、と言う事はWindows10ユーザーはあえてChromeを使っている事が判ります。

これについてはChromeはWindowsパソコン以外のパソコン、つまりMacやLinuxで動作するパソコンでも使用可能であり、またAndroidスマートフォンやiPhone、タブレット端末でもChromeは使用可能で、同じGoogleアカウントを使う事でお気に入り情報(ブックマーク)の共有化、ブラウザで使用するパスワード関係も共有化出来る等、複数のデバイスを所有する人ほど便利に使える様になるという、マルチプラットフォームである事の強みが活かされた結果と言えそうです。またWindows7や8の利用者の場合もIEよりChromeを使った方が高速かつ安全なwebブラウジングが可能、と言うもの大きいでしょう。

ただ、Microsoftもこの状況を眺めているだけではなく、この秋からiOS/Android用のEdgeの提供を開始しています(現在はプレビュー版)。今後この対策によってEdgeのシェア率が上がれば、Microsoftとしても万々歳なのでしょうけど、先日そのMicrosoftは自社製スマートフォンのOSになる、Windows Phoneのハード、ソフトのアップデートを今後行わない事を認めました。バグ修正やセキュリティアップデートは今後も行いますが、新機能の追加や新しい端末の開発は事実上終了、と言う事になります。

スマートフォンをはじめとしたモバイルデバイスに注目されている昨今ですが、Microsoftのこの姿勢はいったい何を意味するところでしょうか。

 

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